鍼灸技術も見える化へ、地位向上のために。

協会設立目的

理念・使命

理念

  • 鍼灸技術の標準化と鍼灸業界の発展

使命

  1. ファシア施術と超音波エコーを鍼灸業界に普及させ、誰もが一様の結果を出せる教育システムを構築すること。
  2. 運動器疼痛による多職種連携ができる鍼灸師を育成し、社会的地位向上を目指すこと
  3. 完全自費施術で鍼灸師が活躍できる環境を創設すること

鍼灸業界の現実

鍼灸師の先生方、学生の話を聞いていると、

「勤務先で鍼施術ができない」「開業しても患者さんが来ない」

「せっかく勉強しても鍼技術を活かしきれない」「就職先が減っている」

「鍼灸師として生き残れるかどうか とても不安」

という声がとても多くあります。

鍼灸師向けのセミナーはたくさんありますが、学んできたことを活かせる環境(実践する場)が圧倒的に少ない。

鍼灸院での求人募集は皆無に等しいですし、保険制度が危うい、鍼灸整骨院での求人募集も年々減っています。

それを裏付ける日本の受療率2014年度4.9%と、とても少ないデータもでております。

受療率低さの要因として、毎年鍼灸師が4000人前後大量に輩出され、質の低下がひとつの原因と考えられていますが、現状打開策としての卒後教育制度が充実しているとは思えません。

質を高めるには、「卒前、卒後教育の両輪」が大切ですが、技術力をつけるためには、「卒後教育」とくに鍼を実際に打てる環境が、大変重要と考えております。

 

JAUとして、技術力を高めるためのポイントが

  1. 「指導者(師匠、教員、先輩など)」
  2. 「仲間(切磋琢磨できる同志)」
  3. 「環境(実践する場)」

と考えます。

 

1.ですが、鍼灸技術を独学で学ぶには大変時間がかかると思います。

ですので、技術が高くて臨床経験豊富な良き先生に教えを乞うのが一番早いと考えます。

ただ、現実は「技術を教えてくれる先生が身近にいない」、

「セミナー費用が高すぎて通えない」、「ライバルが増えるから教えない」

「教えたくても教えられない」など様々な現実がありますので、僭越ながらJAUが指導者になろうと決心いたしました。

 

2. 技術を習得するには、やはり切磋琢磨する同志が必要と考えます。

やはりどんな技術であっても、そう簡単には習得できません。

「うまくできたり、うまくできなかったり、鍼を仲間内で打って打たれて」わかることがたくさんあります。

JAUでは患者さんのために本気な先生、業界を思う熱い先生がたくさんいますので、必ずいい出会いがあり、ともに成長できる関係を築けると確信しております。

 

3. 冒頭でもお伝えしております通り、質低下の最大の問題は「環境のなさ(実践する場)」にあると考えております。

どんなに教科書や参考書を読んでも、実際の患者さんを施術しなければ技術は向上しません!

研究者になるならいいですが、臨床家になるなら技術力は絶対条件です。

この環境作りが最大の難関であることは重々承知しておりますが、JAU付属治療院を設立(※2017年予定)し、会員の皆様(※試験合格者のみ)が実践できる場を提供しようと決意いたしました。

多職種連携の必要性

慢性疼痛患者さんはとても多くいます。

腰痛だけで2800万人、肩こりで数千万人いると思われます。

腰痛に限りましては85%が原因不明と言われていて、この85%の大部分に筋膜性疼痛症候群(MPS)が関与している可能性が高いと考えております。

その筋膜性疼痛症候群(MPS)の患者さんは非常に多く、医師や療法士など既存の治療者のみで国民全体には十分に対応しきれていません。

そのため、安全かつ質の高い治療を提供できる施術者の育成が急務となっています。

当協会JAUで育成した鍼灸師は、「超音波エコー、解剖学、人間力、臨床力」の合言葉のもと、適切に医師や多職種と連携・共存・発展することを目指しています。

公的医療費が急迫している昨今の社会情勢において、自費治療で適切な施術効果を提供できる鍼灸師の需要は益々高まるでしょう。

また、鍼灸技術の担保をかなえることは、鍼灸師の雇用の増加や社会的地位の向上にも寄与すると期待しています。

鍼灸師同志の連携

多職種との連携も急務ですが、鍼灸師同志の連携も必要と考えております。

筋膜性疼痛症候群(MPS)の患者さんは全国にいますので、「超音波エコー、解剖学、人間力、臨床力」 を

習得した鍼灸師同志のネットワークを構築し、全国の患者さんに対応したいと考えております。

「西洋医学の共通言語をもったうえで、東洋医学を付加価値」として施術する。

今までは「個の力」が強い時代だったと思いますが、これからは「チーム力」が必要だと考えておりますので、

JAUでは鍼灸師連携も積極的に行ってまいります。